新着情報
当社が発行主となる新聞折込み媒体「美肌生活」のリリースを行いました。これは「連合広告」と呼ばれるビジネスモデルで、誌内に枠を設け、異なるメーカー様のコスメ・サプリのトライアル商品の通販を連合でプロモーションするものです。受注は、コールセンターに加え、FAX、ハガキ、Webサイトなど、当社コンタクトセンターに集約します。
おトクにキレイ「美肌生活」真冬応援号
http://www.BihadaSeikatsu.com/
本ビジネスモデルの特徴として、単発の折込みチラシに比べ反響率が高いことがあげられます。いわゆる「ついで買い」を誘発しやすく、費用的にみても1社単独で折込むのに比べ数分の一のコストで収まります。さらに、コールセンターやデータ管理等の運用もアウトソーシングされるため、大手メーカー様はもちろん、これまで新聞折込みをしたくても予算的に二の足を踏んでいた中堅メーカー様にとって、大変コストパフォーマンスの高い販促施策として好評をいただいております。
当社が設立にかかわっている営業アウトソーシングの業界団体「日本セールスソリューションパートナー協会(SSPJ:Sales Soluton Partners of Japan)」の設立発表会が、1/24(火) 大手町 三菱総研ビルにて開催されました。
日本セールスソリューションパートナー協会
http://www.ssp-j.org/
そもそもアウトソーシングと言うと定型化された枯れた業務を外部に委託するものでした。しかし最近の傾向として営業活動という企業のコア業務を外部の専門知識ある企業に委託するケースが増えています。当社もそのアウトソーシング先のひとつです。
これまで、いわゆる「営業アウトソーシング」と呼ばれるジャンルには明確なサービスレベルの基準がありませんでした。そこで、本協会で営業アウトソーシングのガイドラインを策定・定義し、そのガイドラインに添った教育・研修、認定を行うことで、営業アウトソーシングというサービスを透明化させ、かつ事業者の地位向上とグローバルに通用する営業人材の育成を図っていこうというものです。
レセプションパーティでは、営業アウトソーサーの経営者、経営コンサルタントの方、さらに営業アウトソーシングを検討されているユーザー企業の皆さまを交えて、熱い情報交換が交わされました。
－ブライトアップ通販サイト「reBaute（リボーテ）」を開設－
株式会社SPマーケティンググループ
東京都千代田区東神田2-6-9 アルテビル東神田II-6F
株式会社SPマーケティンググループ(代表取締役 山田貴一、東京都千代田区)は、ブライトアップ（「磨きあげる」の意）をコンセプトにした通販サイト「reBaute（リボーテ）」を開設し、ネット通販を開始しました。
サービスURL http://www.rebaute.com/
化粧品マーケットはネットも含めすでに成熟段階に達しており、さらに景気悪化の影響を受け、頭打ち感を強めています。その反面、消費者意識としては「美」への欲求がますます高まっているのも事実です。それは単に見た目の「美しくなりたい」というニーズから、内面からの「美しさ」「輝き」という本当の「美」の追求にシフトしはじめていると言えます。
ブライトアップ通販サイト「reBaute（リボーテ）」は、多くの美容・化粧品メーカーのマーケティング業務を受託してきた当社の経験を活かし、一般に流通していない厳選した商品を掘り起こし、ニッチなコア消費者にジャスト・イン・タイムに提供する一方、多彩な品揃えを提供することで幅広い消費者ニーズに応えていく側面を持つビジネスモデルです。
さらに、本サイトの運営で培うマーチャンダイジングとマーケティングのノウハウを受託業務にフィードバックさせ、クライアント満足度の向上と、消費者サービスの品質向上に努めてまいります。
＜株式会社SPマーケティンググループについて＞
テレコミュニケーションのプロフェッショナル・パートナーとして多くの実績を持つマーケティング・エージェンシー。自社所有のコンタクトセンターを核に、Webサイト、リアルのイベントとのメディアミックスなど、総合的なマーケティング活動を展開している。
■本リリースについてのお問合せ
株式会社SPマーケティンググループ 広報部
東京都千代田区東神田2-6-9 アルテビル東神田II-6F
TEL 03-5821-7100（代） FAX 03-5821-7103 e-Mail info@spmarketing-gp.com
日本の世帯の約90％以上が関わりを持つ「保険」。高い普及率を誇りながら実は「規制緩和の最後の聖域」とされてきました。その保険業界も「銀行窓販の解禁」「ミニ保険会社の誕生」など、大きな変革の波が訪れ異業種企業が続々と参入しています。
当社は、これまでの保険業務の受託で培ったノウハウを活用し、当社自らが保険代理店の資格を取得し、新規事業として保険コンサルティング市場に参入します。マーケティング会社が主幹となる保険ビジネスは非常に稀であり、異業種間のアライアンス、コラボレーションを通じて、新しい保険販売のビジネススキームに挑戦してまいります。
あなたと一緒に、つくる安心「はーとふる保険相談」
http://www.spmarketing-gp.com/heartfull/
－夏場の突発的な停電に備える「ペットのみまもりリモコン」販売開始－
株式会社SPマーケティンググループ
東京都千代田区東神田2-6-9 アルテビル東神田II-6F
株式会社SPマーケティンググループ(代表取締役 山田貴一、東京都千代田区)は、室内飼いのペットオーナーに向けて、夏場の突発的な停電時に携帯電話でエアコンのスイッチをON/OFFできる、「ペットのみまもりリモコン HMS-350Y/RM」の取り扱いおよびネット通販を開始しました。
サービスURL http://www.mimamoripet.com/
エアコン等のリモコンで操作する家電製品は、停電で元電源が落ちると復電しても安全装置がはたらき、リモコンなどで再度操作しないかぎり電源がはいりません。仮に計画停電であらかじめ停電予定時刻がきまっていた場合、復電時にあわせてタイマーをセットしていたとしても、元電源が落ちた時点でタイマーは起動しなくなります。これは、災害時に電源ONによる火災を防ぐための安全装置がはたらいているためであり、現在主流のルームエアコンはほぼこの方針です。
これから夏場の電力ピークに向かいます。さらに先日、中部電力の浜岡原発が運転停止されることが発表されました。これにより、夏場の突発的な停電は避けられない状況にあると言えます。さらに、この現象は普通の停電以外にも電力供給が短い時間（数マイクロ秒から数百マイクロ秒）絶たれてしまう瞬断と呼ばれる電源障害でも発生する場合もあります。
自宅でペットを室内飼いしているペットオーナーの多くにとって、夏場のエアコンによる空調管理は必須となっています。常に家に人がいる家庭では復電時に手動でスイッチを入れることができますが、一人暮らしや共働きの家庭では停電したら家に帰るまでエアコンなしの状態が続きます。
「ペットのみまもりリモコン」は、このような時に出先からパソコンや携帯電話で自宅のエアコンや電気製品を遠隔操作する機械であり、常時接続のブロードバンド回線が施設されていれば、回線種別やプロバイダーを問わず利用できます。
「ペットのみまもりリモコン」は、エアコンだけでなく、リモコン対応の家電製品を最大3台までコントロールできます。たとえば、女性の一人暮らしの「つきまとい」対策として、帰宅時間を悟られないように、あらかじめ自宅の照明やテレビの電源をONにしておけば、いわゆる「いるふり防犯」になります。帰宅前にお風呂を沸かしたり、お掃除ロボットを起動しておくなど、停電時以外にもさまざまな利用が可能です。
販売サイト：みまもりペット http://www.mimamoripet.com/製品名：ペットのみまもりリモコン
価 格：29,400円（税込）
製 造：株式会社クールテクノロジーズ
型 番：HMS-350Y/RM
JANコード：4562288390229
機種構成：メインユニット 専用赤外線リモコン
＜株式会社SPマーケティンググループについて＞
テレコミュニケーションのプロフェッショナル・パートナーとして多くの実績を持つマーケティング・エージェンシー。豊富な知識・経験・人材を基に、電話はもとよりウエブサイトや電子メール、モバイル等の電子メディアに拡大、CRMを駆使した、総合的なマーケティング支援を展開している。
■本リリースについてのお問合せ
株式会社SPマーケティンググループ マーケティング推進事業部
東京都千代田区東神田2-6-9 アルテビル東神田II-6F
TEL 03-5821-7100（代） FAX 03-5821-7103 e-Mail info@spmarketing-gp.com
介護ビジネスの市場性、問題点、各本部の差別化戦略とは？
2010年9月14日 ベルサール八重洲
東京ビッグサイト 2010年9月2日・3日
秘伝のたれの肉巻きおにぎり ｢にくまき番長｣
ブランド＆ジュエリー買取専門店 ｢キングラム｣
ロードサイド型リラクゼーション｢手もみ総本店｣
甘酸っぱい柚子こしょう ｢YUZURICH｣
体にやさしいヘルシービーフ ｢くりこま漢方和牛｣
本格移動式ソーラーパネル ｢サンブレス｣
妊娠中のお母さんの心音をオリジナルCDに ｢安心音｣
株の売買タイミングが一目でわかる ｢DreamCatcher｣
9月2日（木）～3日（金）、東京ビッグサイトで開催された日本最大級のビジネス・マッチングイベント「第24回 東京ビジネス・サミット2010」にIT・経営支援カテゴリで出展しました。会場の端という不利なロケーションにかかわらず、「商売繁盛神社」と銘打った当社ブースには行列が絶えず、大好評のうちに終了しました。
さらに、他の出展企業様のブースの企画・製作や、主催者との共同企画で、注目企業の突撃レポートの取材・撮影、プロモーションビデオの編集を行い、イベントを活用したセールスプロモーションの好事例を残すことができました。
東京ビジネス・サミット
http://www.business-summit.jp/
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| ■当社ブース「商売繁盛神社」 |
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■当社ブース前風景 |
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| ■株式会社マルタカ・パルス様（※） |
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■株式会社リエゾン様（※） |
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| ■株式会社TIGER様（※） | |
■突撃レポート取材風景 |
当社は、2010年9月2日～3日、ビッグサイトで開催される日本最大級のビジネス・マッチングイベント「第24回 東京ビジネス・サミット2010」にIT・経営支援カテゴリで出展します。「商売繁盛」をテーマに、これまでのテレマーケティング・エージェンシーの枠を超え、総合マーケティング・アウトソーサーとして様々なサービスの一端をご紹介します。
本年で24回目を迎える東京ビジネス・サミットは、「専門商談会の集合体」として、より専門性を高めた商談会として開催されます。「食」「環境」「シルバー・健康」「IT・経営支援」「新商品」「FC・代理店」という６つのテーマの専門商談会を集合させての開催となり、それぞれのテーマ毎に専門性を持たせることによって、テーマ毎に興味･関心をお持ちの来場者にお越しいただき、より多くの商談が発生する商談会へと生まれ変わります。
| 日 時 | 2010年9月2日（木）・3日（金） 10:00～18:00（最終日のみ17:00） |
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| 会 場 | 東京ビッグサイト 西1ホール「IT・経営支援 A-16」 |
| 主 催 | 「第24回東京ビジネス・サミット2010」実行委員会 |
| 共 催 | 全国112の金融機関系ビジネスクラブ |
| 後 援 | 総務省・農林水産省・国土交通省・東京都・総務省・農林水産省・国土交通省・東京都・日本貿易振興機構（ジェトロ）・社団法人経済同友会・日本商工会議所 |
| 規 模 | 出展社数：420社／500小間（予定）、来場者数：25000名（予定） |
| URL | http://www.business-summit.jp/ |
■本件についてのお問合せ
株式会社SPマーケティンググループ 商売繁盛推進チーム
東京都千代田区東神田2-6-9 アルテビル東神田II-6F
TEL 03-5821-7100（代） FAX 03-5821-7103 e-Mail info@spmarketing-gp.com
当社が運営するインド向けショッピングサイト「GINZA（銀座）Mall」内に特設ページを設け、アンケート調査を行いました。Webアンケートの回答者にもれなく日本のキャラクターグッズをプレゼントするとともに、抽選で日本製デジタルカメラが当たるキャンペーンを実施し、インド消費者がどのサイトから、どのような商品を購入しているか、また日本製品の情報をどのように知り、実際にネットで購入しているかを調査しました。
■調査報告ダイジェスト
インド消費者のeコマースの利用状況
今回の調査に回答したインド消費者の6割以上が、なんらかのeコマース経験者であり、時間を気にせずに自宅から自由に検索・買い物できるネットショッピングのメリットを感じている。購入するのは航空券や映画のチケットといったサービス商材が多く、物販はインド国内のショッピングサイトからの購入が多くを占めているが、Amazon.comのようにワールドワイドでシッピングサービスを提供するサイトからは、関税を支払ってでもインド国外からショッピングしていることがわかった。
一方、未だネットショッピングをしない回答者にとっては、セキュリティの不安や送料の負担が阻害要因となっている。また、商品出荷時の色やサイズの間違いや、配送期間(リードタイム)の遅れ、といった日本のeコマース普及期にも見受けられたのと同じトラブルをインド消費者も経験している。
しかし、今回の調査で「今後ネットショッピングをしたくない」との回答はわずか５％にすぎず、日本のeコマース事業者や物流事業者のサービスが改善されることで、上記のような不安要素が解消され、インド向けeコマースは大きな成長が期待できる市場であると言える。
インド消費者の日本商品への志向
インド消費者は日本商品に対し、「性能・品質」「デザイン」「サポート」いずれも好印象を持っており、メイド・イン・ジャパンの優秀さはインド消費者にも根付いていることがうかがえる。さらに、今回の調査では回答者の４割以上が多少なりとも日本からネットショッピングしたことがあると回答している。家電製品やカメラ、パソコン周辺機器などが多く、これらは今後も購入したいという意向は強い。
一方で、日本商品を知った経緯や不満点からは、インド消費者が日本商品に興味を持ち、インターネットで調べて、いざ購入しようにもインドのリアル店舗で実物を確認することもできず、広告も目にしないため、購入を見合わせているという構図も見える。日本からショッピングできることの認知が低いという現状を踏まえると、検索エンジン対策等のマーケティング手法を活用することにより、インド消費者に直接販売(BtoC eコマース)する機会を大きく拡大することができると考えられる。
■本件についてのお問合せ
株式会社SPマーケティンググループ ECサービス部
東京都千代田区東神田2-6-9 アルテビル東神田II-6F
TEL 03-5821-7100（代） FAX 03-5821-7103 e-Mail info@spmarketing-gp.com
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わたしたちは植林活動を通じて環境活動に取り組んでいます。 |
