【TOPICS】インド消費者のeコマース利用状況調査を行いました。
当社が運営するインド向けショッピングサイト「GINZA（銀座）Mall」内に特設ページを設け、アンケート調査を行いました。Webアンケートの回答者にもれなく日本のキャラクターグッズをプレゼントするとともに、抽選で日本製デジタルカメラが当たるキャンペーンを実施し、インド消費者がどのサイトから、どのような商品を購入しているか、また日本製品の情報をどのように知り、実際にネットで購入しているかを調査しました。
■調査報告ダイジェスト
インド消費者のeコマースの利用状況
今回の調査に回答したインド消費者の6割以上が、なんらかのeコマース経験者であり、時間を気にせずに自宅から自由に検索・買い物できるネットショッピングのメリットを感じている。購入するのは航空券や映画のチケットといったサービス商材が多く、物販はインド国内のショッピングサイトからの購入が多くを占めているが、Amazon.comのようにワールドワイドでシッピングサービスを提供するサイトからは、関税を支払ってでもインド国外からショッピングしていることがわかった。
一方、未だネットショッピングをしない回答者にとっては、セキュリティの不安や送料の負担が阻害要因となっている。また、商品出荷時の色やサイズの間違いや、配送期間(リードタイム)の遅れ、といった日本のeコマース普及期にも見受けられたのと同じトラブルをインド消費者も経験している。
しかし、今回の調査で「今後ネットショッピングをしたくない」との回答はわずか５％にすぎず、日本のeコマース事業者や物流事業者のサービスが改善されることで、上記のような不安要素が解消され、インド向けeコマースは大きな成長が期待できる市場であると言える。
インド消費者の日本商品への志向
インド消費者は日本商品に対し、「性能・品質」「デザイン」「サポート」いずれも好印象を持っており、メイド・イン・ジャパンの優秀さはインド消費者にも根付いていることがうかがえる。さらに、今回の調査では回答者の４割以上が多少なりとも日本からネットショッピングしたことがあると回答している。家電製品やカメラ、パソコン周辺機器などが多く、これらは今後も購入したいという意向は強い。
一方で、日本商品を知った経緯や不満点からは、インド消費者が日本商品に興味を持ち、インターネットで調べて、いざ購入しようにもインドのリアル店舗で実物を確認することもできず、広告も目にしないため、購入を見合わせているという構図も見える。日本からショッピングできることの認知が低いという現状を踏まえると、検索エンジン対策等のマーケティング手法を活用することにより、インド消費者に直接販売(BtoC eコマース)する機会を大きく拡大することができると考えられる。
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